アトリエ１０５９一級建築士事務所

コストアップになる？　

            構造計算

　　　　　　　　３匹の子ぶたvol.024より   

最近、「坪当たり25万円！」などという住宅がもてはやされているが、住宅のコストを合法的に削るには壁量規定を利用して、余分な構造材料を削ることが〝賢明〟な策である。梁や柱はできるだけ減らし、壁を規定より少し多く入れて「耐震設計」と呼ぶことは違法ではないギリギリのセールストークとなる。

   こうした利益追求型商品住宅では構造計算など絶対にご法度である。 また、家は地震で壊れてもクレームにはならないので、本当の（構造計算された）耐震住宅でなくても会社は罪に問われることはない。日本の損害保険（地震保険以外）では地震などの天災は免責（保険金が払われない）となっており、住宅販売会社も販売した住宅が地震で壊れても法律的には保証の義務はない。構造計算をして安全性を担保することは、経営者にとって利益の損失と捉えられるケースが圧倒的に多い。 現に私は、一〇年前から「構造計算をした木造住宅を売りましょう」という呼びかけを行なっているが、理解を示すのは中小工務店の社長がほとんどであり、株主資本主義の社長は理解しても実行できない人がほとんどであった。 ちなみに、構造計算を規定どおり行なうとどの程度のコストアップになるだろうか？　四〇坪の規模・坪二五万円住宅と呼ばれるものとの比較をしてみた（あくまで参考値として見てほしい）。

①構造計算費用…………………20万円程度

②材料費（柱・梁・母屋・桁）……30万円程度（壁量規定では材料は検討しないので最小でよい）

③壁・筋交い追加工事費用…………５万円程度（壁量規定より壁が増える）

 ④構造計算のために地盤調査もするので、さらに５万円程度かかる

 その他にも基礎のコンクリート費用の増加などもあるが、特殊な耐震工法を利用しなくてもざっと約60万円程度はコストが上がる。

坪当たり1.5万円程度のアップになるということだ。

年間1,000棟販売するハウスメーカーにとっては、この60万円は６億円の利益に変わるのである。

　この６億円は住宅会社にとっては大きい。 よくテレビなどで、実際に建てた家を揺らすという実物大耐震実験を行ない「わが社の家は、あの大震災でも倒れないから安全である」というＣＭがあるが、実物大の住宅を振動台に載せて実際に揺らすという実験をすると約１億円の実験費用が必要である。構造計算をすべて行なって六億円を使うより、一億円をかけて耐震実験を行なったほうが営業上の費用対効果が高い。強い家をつくるために構造計算するといって地味な作業をしてコストを上げるよりも、強い家のイメージを訴えたほうが施主にわかりやすいし儲かるというわけだ。
　

 ちなみに、実験用に地震で壊れない家をつくることは決して難しくない。たとえば、正方形に近い形で左右対称のシンメトリーにデザインし、屋根など軽くして荷重を小さくするなどしたうえで、事前に「構造計算」で検証して実験に臨めば、まず倒壊はしない。

　耐震実験を広告で利用する際は、当然、実験で壊れなかった建物のみがＣＭで放送されているのだから、なんの参考にもならない。 あなたが建てようとしている家が実験住宅と同じ形で、同じ間取りで、同じ材を使うのならばその家を建てればよいだろう。

　しかし、そんなことはまずないと思う。敷地の条件によって、施主の家族や好みによって間取りは変わる。使う材もスギであったり、ヒノキであったり、輸入材、国産材と異なる。それなのに、ある条件で建てられた一つの家が実物大実験で倒れなかったからといって、そのメーカーの他の家も安全であるかのようにＰＲしていいのだろうか。家は１軒１軒すべて違う。それぞれの家が安全かどうかを確認するには、全棟を構造計算するしかないのだ。

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1981年と2000年。二度の建築基準法改正で、 住宅の耐震性が見直されました。
しかしその結果、1,500万戸以上もの  「既存不適格住宅」が生まれることに…。

…こうした「既存不適格住宅」は実に1,500万戸以上になると推定されている。
大地震に直撃されると倒壊の危険があるこうした既存不適格住宅を、まずなんとかしなければならないことは間違いない。
実は2000年の建築基準法の改定以降の建物でも、耐震基準を満たしていない家があることも改めて強調しておきたい。…

あなたの家は「構造計算」されていますか？

既存不適格を生んだ2度の大改正

1981年の建築基準法改正における耐震基準強化の主なポイントは、以下の３つだった。

①壁の量をさらに多くすること（1950年時の約２倍）

②構造用合板やせっこうボード等の面材を張った壁などが追加されたこと

③土塗壁や木ずり壁（塗り壁などの下地として横方向に幅の狭い板を何枚もうちつけてある壁）の耐震力を厳しく評価し直したこと

1981年以前の住宅の耐震性を、木造住宅の耐震診断を無料で行なっている「日本木造住宅耐震補強推進協議会」（木耐協）が診断したところ、約75％が「倒壊する可能性が高い」、約21％が「倒壊する可能性がある」で、合計96％を超える。
恐ろしいのは、こうした家がいまでも日本に1,000万戸以上も存在し、およそ3,000万人の方が住んでいるということだ。
この古い耐震基準の家屋以外にも阪神淡路大震災では全壊・半壊した住宅があった。
そこで、この対策として2000年に再度、建築基準法が改正された。

この際の耐震基準強化の主なポイントは次の３つだった。

①強い壁には、その力に応じた強いホールダウン金物を使用すること

②バランスよく耐力壁（地震・台風などの力に有効に対抗できる壁のこと）を配置すること

③建物を支える基礎を地盤の強さに応じた形状にすること

現代の日本の住宅は戦前に比べ、住宅の立地はより軟弱な地盤に建つケースが増えたことで、耐震性が心配な住宅も多くなっている。
そこで、この改正で初めて住宅における地盤の検査が盛り込まれた。
2000年に建築基準法が改正されたということは、1981年以降で2000年までに建てられた家もまた
「既存不適格住宅」になったということを意味する。
ちなみに、1981年以前の住宅の耐震性は、現在の規定どおりに建てた住宅の耐震性の半分くらいしかなかったと見られている。
いずれにしても、現在の日本には、1981年以降に建てられて2000年の改正を満たしていない２つめのタイプの耐震性に不安のある住宅も存在している。

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木に金属、という安心

安心と安全が住宅建築のかたちになりました。
強度の高い集成材の接合部に、独自の金物を用いる構法は、在来の軸組工法と比較して、断面欠損の少ない強固な接合部を生み出します。
接合部分が強靭であることにより、柱と梁のみで揺るぎない強度の骨組みを生み出すことが出来ます。
柱と梁で建築を支える構造を「ラーメン構造」といいますが、SE構法は接合部を強化した堅牢なラーメン構造。

骨組み全体で建築を支えるので、まさに家そのものが大黒柱であるといえます。
柱や区画の壁が少ないために、光を取り入れる大きな開口部や窓、出入り口、そして広々とした吹き抜け空間が安全に実現できます。
東日本大震災において、SE構法で建てられた建築の地震による倒壊はゼロ。 地震国日本を安全・安心に暮らしていくために、耐震構法・SE構法をご活用ください。

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創業以来１度もない、構造に関する瑕疵の事故。
あなたの家もその１棟に。

　ミリ単位の精度が、あなたの家の強さと美しさを担保する。

ＳＥ構法は、構造部材の品質基準や性能が明確であることとトレーサビリティが条件となるため、
供給プロセスを整備しています。
これに伴い、品質協定を結んだ指定プレカット工場以外からの供給を認めて
いません。
供給された構造部材の品質管理の証として「出荷証明書」を発行しています。
お客様に安心していただけるシステムです。
ＳＥ構法は、大手住宅メーカーと同等、もしくはそれ以上の設計生産システムに
よって、品質が保証された構造部材を供給しています。
設計の際に使用されるＳＥ-ＣＡＤは、さまざまな実験で評価済みの性能情報を取り込んだ
ＳＥ構法専用のＣＡＤ。
このＳＥ-ＣＡＤの構造設計データがそのままプレカット工場へ連動され、正確な情報が反映されて
います。
プレカットはコンピュータ制御の下、設計図通りにミリ単位の精度で加工されるため、
水平・垂直を寸分違わぬように組み立てることが可能です。高い安全性能をお約束するために、
どこよりも厳格な精度品質を求めています。

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　　柱・梁の圧倒的な強さと壁の

ねばりが、幾度もの地震に耐える。

地震時において、さらなる安全性を確保するために、ＳＥ構法では業界で初めて、全棟Ｓボルトを採用しています。
これは、従来の金物工法の欠点を克服するために開発された特殊なボルトです。
表面に凹凸加工を施し、木材にねじ込むことによって、引張剛性を格段に向上させました。
通常のボルトの2倍の強さを持つこのＳボルトと高強度のSE金物の組み合わせにより、ラーメン構造を実現しています。
木造住宅で使用する柱や梁と同様に、集成材も「木」であるため、経年変化により木が乾燥・収縮します。
これを木造業界では「木がやせる」と言います。
今までは、木がやせてしまうと、施工当初にきつく締め固めていたボルトやナットが緩んでしまい、剛性(強度)を維持することは大変難しく、解決しがたい問題でした。
ＳＥ構法は、高強度SE金物とラグスクリュー状のＳボルトが柱と梁の接合部にしっかり食い込み、定着することにより、木の収縮に対しても剛性を確保することができます。
さらに、ラーメン構造の力を発揮する、柱幅120mmから360mmまでの平角柱を用意しています。

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全棟、地盤と建物をつなぐ基礎から構造計算することで、家は倒れない

ほとんどの木造住宅では実施されない、基礎の構造計算。

ＳＥ構法では、地盤調査に基づき、基礎の構造計算を全棟で実施可能にしています。

住宅を建てる前には、まず地盤を調査します。

とりわけ液状化は、緩い砂質土であり、地下水位が高い地盤で発生しやすい傾向にあります。

そのチェック方法は、土地条件図や行政のハザードマップ、民間のデータベース、古地図などを活用することで可能です。

最近ではインターネットでも各エリアの「液状化マップ」で確認できます。

これにより地盤改良が必要な場合は、杭を打つことなどを検討します。

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１棟１棟、

鉄骨造や鉄筋コンクリート造と同じ手法で構造計算しているＳＥ構法。

日本に住み続ける限り、いつか必ず地震や台風は やってきます。

ＳＥ構法では構造計算によって、あら かじめ地震の揺れや風の力を予測し、それに耐えうる性能を持った住宅づくりを可能にしています。

住宅は、土地の周辺環境や立地条件によって１棟１棟異なるため、ＳＥ構法では全棟を構造計算しています。

構造計算を実現するには条件があります。

それは、住宅の構造を構成するすべての部材の強度が分かっていること。

接合部に強度の基準があること。 そして、基礎や構造部材、接合部の強度が一定の基準値を満たしていること。

これによって初めて構造計算が可能になり、家の安全性を数値によって証明できるのです。

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　地震による倒壊０件の実績。

　日本で最も構造計算されている木造ラーメン構法。

構造計算は、住宅の設計と相伴うプロセスです。

施主の望むプランを受け、「構造計画」へ落とし込み、間取りを決め、伏図(ふせず)を描きながら、重力や地震、台風を想定した、鉄骨やＲＣ造と同じ「構造計算」へと進んでいく。

これにより、きたる自然災害に耐えうる強靭さを備えた上で、施主の希望する間取りや空間が実現できるのです。

計算を実施するのは、木造住宅の構造計算において国内最大件数の実績を誇るスペシャリスト。

その実績は、現在までに1万余棟を数えます。

全てのＳＥ構法による構造躯体には「ＳＥ住宅性能保証書」が発行され、完成引き渡し後に最長20年間、構造躯体に問題が生じた際の瑕疵保証が行われます。

しかし最初の1棟以来、瑕疵保証は1度も実行されていません。

また、ＳＥ構法が想定している地震は、通常の揺れを遥かに超える「大地震」をも含んでおり、専門機関による「構造評定」を取得しています。

これらの事実が、「地震は来るもの」という予測のもとで行われる、構造計算の信頼性を実証しています。

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箱根に行きました、

仙石原のｽｽｷが見ごろです、

先週の木曜日に撮影しました、

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